2024.03.01
東京都板橋区の大規模修繕は専門会社の新東亜工業へ
東京都板橋区の大規模修繕は「高い技術力」「中間マージン不要」「10年保証」で安心・安全な施工に自信を持つ新東亜工業にお任せ下さい。
新東亜工業では、多種多様な工事実績があるので建物のメンテナンスを適切に行うことができます。
費用面と技術力であなたの資産価値向上を目指します。
お客様とのコミュニケーションをしっかり行い、建物の状況と予算に沿ったメンテナンス方法をご提案します。ぜひお気軽にご相談ください。
東京都板橋区の大規模修繕｜実績・実例
東京都板橋区Ｎビル
仮設足場工事 下地補修工事 シーリング工事 洗浄工事
塗装工事 防水工事
東京都板橋区Ｋマンション
仮設足場工事 下地補修工事 シーリング工事 洗浄工事
塗装工事 防水工事
東京都板橋区Ｔコーポ
仮設足場工事 下地補修工事 シーリング工事 洗浄工事
塗装工事 防水工事 長尺シート工事
東京都板橋区Ｙ診療所
仮設足場工事 下地補修工事 シーリング工事 洗浄工事
塗装工事 防水工事
新東亜工業が行う大規模修繕の工事内容一覧
東京都板橋区で施工できる建物
ビル
マンション
アパート
戸建て(一般住宅)
東京都板橋区内の対応可能エリア
| あ行 | 相生町、赤塚、赤塚新町、小豆沢、泉町、板橋、稲荷台、大原町、大谷口、大谷口上町、大谷口北町、大山金井町、大山町、大山西町、大山東町 |
| か行 | 加賀、上板橋、熊野町、小茂根 |
| さ行 | 幸町、栄町、坂下、桜川、清水町、志村、新河岸 |
| た行 | 高島平、大門、東新町、常盤台、徳丸 |
| な行 | 中板橋、仲宿、中台、仲町、中丸町、成増、西台 |
| は行 | 蓮沼町、蓮根、氷川町、東坂下、東山町、富士見町、双葉町、舟渡、本町 |
| ま行 | 前野町、三園、南町、南常盤台、宮本町、向原 |
| や行 | 大和町、弥生町、四葉 |
| わ行 | 若木 |
東京都板橋区の大規模修繕で利用できる補助金・助成金
東京都板橋区では、大規模修繕工事においてさまざまな補助金・助成金が用意されています。
板橋区では、「災害に強い安全な街づくり」を実現できるよう、「板橋区耐震改修促進計画」に基づき、建築物の耐震化の推進を図ることを目的に、建築物の耐震診断・耐震補強設計・耐震改修工事にかかる費用の一部を助成しています。
対象建物
- 昭和56年5月31日以前に建築されたもの
- 鉄骨造・鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造りの建築物(学校・保育園など、公共性の有する建築物は木造も対象です)
- 耐震診断に必要な設計図書を備えたもの
- 特定既存耐震不適格建築物またはマンションであること
- 延べ面積が1,000㎡以上であること。(幼稚園・保育所については500㎡以上)
- 地階を除く階数が3以上であること
- 耐火建築物または準耐火建築物であること
- 検査済証の交付を受けたものであること
- 耐震診断にかかわる評定所及び耐震結果報告書またはこれにかわる書類を備えたもの
- 耐震診断の結果、Is値が0.6相当未満であること
- 耐震改修に係る命令を受けていないこと
※Is値とは、震度6強程度の大地震で建築物が倒壊する可能性を判定した指数で、数値が大きいほど安全です。
Is0.6以上で倒壊する危険性が低いとされています。
緊急輸送道路沿道建築物以外
助成項目と助成金額
| 項目 | 助成金額(上限) |
| 耐震診断 ※耐震診断実施後、その内容について評定書を受けること | 耐震診断に実際に掛った費用の2/3以内 (200万円) ・次に定める費用を限度とします 床面積1000㎡以内の部分 3,670円/㎡以内 床面積1000㎡以上2000㎡以内 1,570円/㎡以内 床面積2000㎡を超える部分 1,050円/㎡以内 |
| 補強設計 ※Is値が0.6相当以上となる補強設計であること ※補強設計について評定書及び補強設計結果報告書を備えたものであること | 補強設計に実際に掛った費用の1/3以内 (100万円) ・次に定める費用を限度とします 床面積1000㎡以内の部分 5,000円/㎡以内 床面積1000㎡以上2000㎡以内 3,500円/㎡以内 床面積2000㎡を超える部分 2,000円/㎡以内 |
| 耐震改修 | 耐震改修工事に実際に掛った費用の23%の額の2/3以内 (2,000万円) ・助成対象経費は次のいずれかの金額の低い方 〇耐震改修工事にかかる費用 ・51,200円/㎡以内 ・マンションにおいては50,200円/㎡以内 ・住宅にあたっては34,100以内/㎡ 〇交付決定を受けた助成事業に要した経費の領収書で確認できる費用 |
一般緊急輸送道路沿道建物
助成項目と助成金額
| 項目 | 助成金額(上限) |
| 耐震診断 | 耐震診断に実際に掛った費用の4/5以内 (240万円) ・次に定める費用を限度とします 床面積1000㎡以内の部分 3,670円/㎡以内 床面積1000㎡以上2000㎡以内 1,570円/㎡以内 床面積2000㎡を超える部分 1,050円/㎡以内 |
| 補強設計 | 補強設計に実際に掛った費用の1/3以内 (100万円) ・次に定める費用を限度とします 床面積1000㎡以内の部分 5,000円/㎡以内 床面積1000㎡以上2000㎡以内 3,500円/㎡以内 床面積2000㎡を超える部分 2,000円/㎡以内 |
| 耐震改修 | 耐震改修工事に実際に掛った費用1/3以内 (4,000万円) ・次に定める費用を限度とします ※床面積5,000㎡を超える部分は助成対象経費の1/6 ・助成対象経費は次のいずれかの金額の低い方を採用 〇耐震改修工事にかかる費用 ・51,200円/㎡以内 ・マンションにおいては50,200円/㎡以内 ・住宅にあたっては34,100/㎡以内 〇交付決定を受けた助成事業に要した経費の領収書で確認できる費用 〇上欄の耐震改修工事に相当する費用 |
特定一般緊急輸送道路沿道建物
助成項目と助成金額
| 項目 | 助成金額(上限) |
| 補強設計 | 耐震診断に実際に掛った費用の10/10以内 ・次に定める費用を限度とします 床面積1000㎡以内の部分 5,000円/㎡以内 床面積1000㎡以上2000㎡以内 3,500円/㎡以内 床面積2000㎡を超える部分 2,000円/㎡以内 |
| 耐震改修工事 | 耐震改修工事に実際に掛った費用の9/10 ※分譲マンション以外の建築物で床面積5,000㎡を超える部分は17/30以内 ・助成対象経費は次のいずれかの金額の低い方を採用 〇耐震改修工事に掛る費用 ・51,200円/㎡以内かつ1棟当たり12,000,000円以内 ・マンションにあたっては50,200円/㎡以内かつ一棟あたり502,000,000円以内 ・住宅(マンションを除くにあたっては34,100円/㎡以内かつ一棟あたり34,1000,000円以内 ※免震工法等を含む特殊な工法による場合は、83,800円/㎡以内かつ1棟あたり838,000,000円以内〇交付決定を受けた助成事業に要した経費の領収書で確認できる費用 ※耐震診断の結果Is値が0.3未満の建築物の場合、上記の額に加算することができます。詳しくは、下記の「特定緊急輸送道路沿道建築物に対する加算」をご確認ください。https://www.city.itabashi.tokyo.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/006/175/2023.8.17-pannhu2.pdf |
| 建替工事 | 実際に掛った費用の2/5以内 床面積5,000㎡を超える部分は7/30以内 以下の金額のいずれか低い金額が採用されます 〇耐震改修工事に掛る費用 ・51,200円/㎡以内かつ1棟あたり512,000,000円以内 ・マンションにあたっては50,200㎡以内かつ1棟あたり50,200,000円以内 ・住宅(マンションを除く)にあたっては34,100円/㎡以内かつ1等あたり341,000,000円以内 〇交付決定を受けた助成事業に要した経費の領収書で確認できる費用 〇上欄の耐震改修工事に相当する費用 |
板橋区板橋2丁目66番1号
本庁舎北館5階11番
板橋区都市整備部 建築安全課 建築耐震係
電話：03-3579-2554
板橋区では、災害に強い街まちづくりを目指し、地震による災害を最小限にとどめるため、木造建築物の耐震化に要する費用の一部を助成しています。
対象建物
- 昭和56年5月31日以前に建築されていること
- 住宅であること
- 木造2階建て以下であること
- 耐震診断の結果Is値が1.0未満と判断されたこと
- 建築基準法に重大な違反がないこと
- 特定地域内にある建築物であること
- 準耐火以上の耐火性能を有する計画であること
- 建築物の外壁面が隣地境界線から50cm以上後退した計画であること
- 省エネ基準に適合する計画であること
- 前面道路の幅員が4m以下の場合で道路後退が必要となるとき、後退整備をおこなうこと
助成対象項目と助成金額
助成金額は、実際に掛かった費用に助成割合を乗じた額と、上限金額のいずれか低い額が採用されます。
| 項目及び助成要件 | 助成金額(上限) |
| 耐震診断※区指定業者に限る | 耐震性能の調査に要した実際に掛った費用の1/2 (10万円) 耐震性能の調査に要した実際に掛った費用の2/3 (13万円) ・・高齢者が対象 耐震性能の調査に要した実際に掛った費用の4/5 (16万円) ・・特定地域内※ |
| 除却工事(解体工事) | 建築物本体の解体工事に要した費用の1/3 (50万円) |
| 耐震計画等※区指定業者に限る | 耐震補強の計画及び設計に要した費用の2/3 (5万円) |
| 耐震補強工事※区指定業者に限る | 耐震補強工事や、それと同時に行う家具転倒防止工事に要した費用の1/2 (75万円) 耐震補強工事や、それと同時に行う家具転倒防止工事に要した費用の2/2 (100万円) ・・高齢者が対象 |
| 建替え工事(新築工事)※別途、除却工事の助成を受けることができる、耐震補強工事助成を受けた建築物は対象外 | 建物本体の建替え工事に要した費用の全額 (100万円) ・・高齢者かつ特定地域内が対象 |
| 耐震シェルター等 | 耐震シェルターまたは耐震ベッド等設置に要した費用1/2 (15万円) 耐震シェルターまたは耐震ベッド等設置に要した費用9/10 (30万円)・・避難困難者 |
※特定地域とは、大谷口周辺・仲宿周辺・池袋西/北滝野川周辺・西台/若木/上板橋周辺・前野町周辺を指します。
板橋区板橋2丁目66番1号
本庁舎北館5階11番
板橋区都市整備部 建築安全課 建築耐震係
電話：03-3579-2554
板橋区では、分譲マンションの良質な管理・長寿命化を目的としてマンション管理士又は1級建築士の派遣を無料で行います。
1つのマンションにつき3回まで利用が可能で、管理組合によって合意された管理組合の理事長など
対象建物
「東京都板橋区良質なマンションの管理等の推進に関する条例」に基づく、マンション管理状況届が提出済みのマンション
板橋区板橋2丁目66番1号
板橋区都市整備部住宅政策課 住宅政策推進係(分譲マンション担当)
電話：03-3579-2730
ファックス：03-3579-2184
板橋区では、空き家、老朽建築物に対して適切な管理や除却・活用等の問題解決に向けたアドバイスを行う専門家の無料派遣や、費用の一部を助成しています。
対象建物
板橋区内にある老朽建築物
対象項目と助成金額
| 項目 | 助成金額及び内容 |
| 専門家の派遣 | 建築士、弁護士、不動産鑑定士、司法書士、行政書士などの専門家を無料で派遣します。・同一対象者につき3回まで・1回あたり2時間を限度 |
| 老朽建物の除却・特定空き家・特定老朽建築物に認定された建築物・木造住宅で、住宅部分の延べ床面積が1/2以上 | 除却に要する費用の5/10 (100万円) |
板橋区板橋2丁目66番1号
板橋区都市整備部建築安全課 老朽建築物対策係
電話：03-3579-2574
ファックス：03-3579-5437
大規模修繕を行うメリット
大規模修繕工事を行う目的は、劣化部分の補修だけではなく、老朽化の進行を遅らせたり、美観を向上させて資産価値を向上させることにあります。
マンションやアパートの大規模修繕を適切に行うメリットをひとつずつ解説します。
バリューアップ
大規模修繕工事は、建物の資産価値を向上させます。「バリューアップ」とは、資産価値の向上のことをいい、建物における大規模修繕工事では、所有される建物をより快適に住みやすくし、美観を向上させます。
小規模の改修工事では行えない、大規模改修ならではの工事で、劣化した建物の機能を回復させ、快適で安全に暮らせるようになります。
空室対策
前述のとおり、適切な大規模修繕工事を行うことで、マンションやアパートの美観の向上や快適で安全な暮らしを得ることが可能です。
オーナー様にとって大規模修繕工事は下記の3つの点で大きな効果をもたらします。
- 家賃水準の維持
- 入居率の確保
- 周辺物件との競争力強化
大規模修繕工事で住環境を改善することができれば、住民の生活環境が向上し、地域の周辺物件より選ばれやすくなる、退去者が減る、など、空室対策につながります。
収益改善
大規模修繕工事を適切に行うことでバリューアップ・空室対策を図ることができると、さらにマンション・アパート経営においての「収益改善」が見込まれます。
オーナー様にとって所有されるマンション・アパートなどの建物は「資産」です。
大規模修繕工事を適切なタイミングで行うことで、経年による劣化スピードを遅らせ、資産価値の向上、建物・設備の維持につながります。
もし資金の問題で大規模修繕工事ができない状態が長引くと、建物の劣化は進み、雨漏りや外壁タイルの落下などの発生が考えられます。通行人や住民への被害が出て損害賠償が発生してしまっては、より経営悪化につながりかねません。
資金がないからと言って建物の劣化を放置するのではなく、実害が出る前の、余裕がある状態での修繕工事の検討がおすすめです。
弊社では大規模修繕に限らず、小規模な修繕や中規模な修繕も承っております。
リスク管理
大規模修繕工事を適切に行うことで、建物の劣化状況を把握することができ、次期の工事スケジュールや予算が組みやすくなるメリットが得られます。
また、大規模修繕工事を適切に行うと、最も大切な「安全」に対するリスク管理を図ることができます。
大規模修繕工事で屋上防水、外壁補修によって建物への雨水の侵入をふせぎます。
雨水が建物内部に侵入すると、雨漏りの心配だけではなく、躯体の脆弱化が発生し、地震による倒壊が心配になります。住民の安全を守るためにも、建物の「リスク管理」を適切に行いましょう。
大規模修繕のタイミング
大規模修繕を行うタイミングとして適切なのは、一般的に12年周期だといわれています。
12年という周期は、国土交通省が作成する「長期修繕計画作成ガイドライン」を参考にしています。
長期修繕計画作成ガイドライン
「長期修繕計画作成ガイドライン」とは、国土交通省が一般的な仕様の中高層の巣棟型マンションを想定し、適切な長期修繕計画の参考とするために作成しているガイドラインです。
この「長期修繕計画作成ガイドライン」におけるマンションの長期修繕計画の基本的な考えを項目別に下記の表にまとめました。
| 項目 | 基本的な考え方 |
| 長期修繕計画の目的 | 「快適な住環境の確保」「資産価値の向上」を維持するためにするべきこと・将来見込まれる修繕及び改修工事の内容、おおよその時期、概算の費用などを明確にする・修繕積立金の額の根拠を明確にする |
| 計画の前提 | ・建物及び設備の性能・機能を新築時と同等水準に維持・回復させる修繕工事を基本とする・区分所有者の要望などに応じ、建物及び設備の性能・機能を向上させる・法定点検等は適切に実施する・計画修繕工事の実施の要否は、事前の調査等の結果に基づいて判断する |
| 計画期間の設定 | 30年以上で、かつ大規模修繕工事が2回含まれる期間以上とする |
このガイドラインは令和3年9月に見直しが行われ、大規模修繕工事の適切な周期は12～15年と改定されています。新築時に使用されている塗料やシール材の保証期間が10年程度で設定されていることも改定された理由の一つです。
周期にこだわらない小規模修繕を
12～15年の大規模修繕工事のサイクルの中途段階で建物や設備に劣化箇所が見つかった場合、なるべく早く小規模修繕を実施しましょう。
小規模修繕とは、部分補修や雨漏り補修など、工事範囲が狭い修繕工事のことを指します。
サッシ廻りのシールの破断や、外壁のタイル欠損など、放っておくと建物内部に雨水が入り込み、コンクリートや鉄筋を劣化させ、建物の脆弱化を加速さます。
12年周期だからといって大規模修繕工事のタイミングまで劣化箇所を放置せず、定期的な点検やメンテナンスを行いましょう。住居環境の保全において、点検やメンテナンスの実施は重要です。
新東亜工業が板橋区のみなさまに選ばれる理由
中間マージンがない
管理会社や建設会社を挟むと、その会社分の人件費やコスト=中間マージンが積み上がっていくことになります。
新東亜工業では、お客様と直接対話し、材料、足場、施工まで全て自社施工で行なっております。
塗料の仕入れ価格が違う
新東亜工業では、子会社に塗料販売店を持っており、塗料を各メーカーから卸価格で調達することが可能です。
メーカーと直接やりとりしていることになり、材料費は大体15〜20%削減が可能です。
足場材を自社所有
弊社は創業当初より足場材を自社所有しており、足場材のレンタル費用を見積りに含める必要がありません。
他社より格段に安い価格にて、品質管理された足場を提供することが可能です。
10年保証と長期のアフターフォロー
技術に絶対の自信を持っているからこそ、万が一10年以内に不具合が生じた場合はすぐに対応させていただきます。
弊社は工事が終わったら「終わり」とは考えていません。オーナー様が10年、15年を気持ちよく過ごされるために長期間に渡ってフォローいたします。
※ペンキの剥がれなど通常の経年劣化については対象外となってるのでお問い合わせください
お客様満足度98％
施工後98%のお客様が満足というアンケート結果となりました。
地元密着を掲げて全力でサービスのご提供に努めてきたことによるものと自負しています。
また、満足いただけなかったお客様からのご指摘も真摯に受け止め、ますます満足いただけるように努めてまいります。
大規模修繕工事の流れ
足場・共通仮設の設置
資材置き場や道具の洗い場となる仮設の事務所を設置します。
建物の外周には、足場を設置し飛散防止のためのメッシュシートを張ります。
調査・下地補修工事
コンクリートやモルタルなどのひび割れや躯体の欠損などを調査し、下地の補修を行います。
シーリング工事
劣化した古いシーリングをはがし取り、新しいシーリング材を充填します
洗浄工事
外壁や天井、床などの表面に付着した汚れや塗膜を除去します。
外壁塗装工事
美観を保つだけでなくコンクリートやタイルを保護する目的があります。
鉄部または木部塗装工事
鉄材の耐久性を向上させるための塗装工事です。
長尺工事
廊下や階段、バルコニーなどに長尺シートを貼る工事を行います。
防水工事
バルコニーや屋上、廊下や階段部分の防水工事を行います。
建具・金物工事
扉のドアクローザーや蝶番、サッシを交換したり、郵便受けや面格子、金属手すりなど金物を新しいものに交換したり、補修を行います。
足場・共通仮設解体
設置した足場や仮設建物の撤去を行い、工事で一時撤去したものなどの現状回復を行います。
引き渡し & アフターサービス
竣工検査を行い、竣工資料と保証書をお渡しいたします。
アフターサービスについての説明を行い、お引き渡しとなります。
ご相談から工事までの流れ
弊社、新東亜工業へご相談頂くと、以下の流れで工事完了まで完全フォロー致します。
どんな些細な疑問でも、プロの担当者が丁寧にお答えしますので、納得のいくまでご質問ください。アフターフォローもしっかり行いますので、最後まで安心して工事をお任せください。
料金、内容、スケジュール面の全てにおいてご満足いただけるよう、全力で取り組みます。
問い合わせ
まずはお電話または下記のフォームからお問合せください。
工事について、決まっている点、迷っている点など、どんな些細なことでも丁寧にお答えします
建物調査
スケジュールの調整後、現在の建物の状態を調査させていただきます。
この時に御見積に必要な建物の計測などもさせていただきます。 1時間〜2時間程度で終了します。
お見積り
現地調査結果をもとに算出して御見積もりを作成します。その際にお伺いしたご予算など、お客様のご希望も反映させた上、ご説明に上がります。
御見積とともに、下記の資料をご用意します。
・使用材料などのカタログ
・工程表
ご契約
御見積書やスケジュールにご納得いただけましたら、ご成約となります。ご納得いただけないまま進むことはありませんので、ご不明点などはお申し付けください。
近隣の方へご挨拶
ご近所にお住まいの皆さまには、着工の1週間前に工事開始のご挨拶に伺います。
施工中はできる限りご迷惑をおかけしないよう、細心の注意を払って行います。
（建物の規模により、案内の方法や時期は異なります）
工事着工
高所の作業が必要な場合は、安全・確実な施工が行えるよう仮設足場を設置します。
また、近隣住宅や屋内へのほこりの飛散を防止するために養生にも万全を期します。
完了&アフターフォロー
当社の保証は10年の長期保証。「おかしいな」と感じた際にはご連絡ください。速やかに対応いたします。
このようなお悩みやご要望がありましたらぜひご相談ください
- 突然の雨漏りでどう対処すればよいかわからない
- 大規模修繕計画や時期について相談したい
- なるべくコストを抑えて大規模修繕がしたい
- 複数の会社との相見積りで比較検討したい
1営業日以内にご連絡いたします。
ご希望の工事内容や建物の面積等をお聞かせいただければ、費用の概算や工期をすぐにお答えします。
