2024.04.10

ビルの雨漏りの原因は?放置は危険!必要なメンテナンスとは?

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ビルの雨漏りの原因は?

ビルの雨漏りは、様々な原因が考えられます。主な要因としては以下のようなものがあげられます。

コンクリートのひび割れ
建物が経年劣化すると、コンクリートにひび割れが入る可能性があります。ひび割れから雨水が浸入すると、雨漏りの原因となります。国土交通省の調査によると、築25年以上の建物で何らかの劣化が見られたのは約9割に上ります。

窓などからの雨漏り
窓枠の開口部から雨水が浸入したり、窓ガラスとサッシの間からくる場合があります。窓の老朽化が原因です。中古ビル流通実態調査によると、10年以上経過した中古ビルの約7割で窓サッシの不具合が見受けられました。

水道トラブル
古くなった給水管からの漏水や排水管の詰まり、つまりなどが原因で雨漏りが発生することもあります。

屋根の雨漏り
屋根防水層の劣化や破損が要因です。レインスポットと呼ばれる水の浸入痕が見られたら注意が必要です。

ビルの雨漏りを放置するデメリット

ビルの雨漏りを放置すると、深刻な被害が生じる可能性が高くなります。

国土交通省が行った実態調査によると、建物の雨漏りを放置した場合の主なデメリットは以下の通りです。

建物の劣化が進行し、最悪の場合は建て替えが必要に

雨水の浸入は鉄筋コンクリートの中性化を促進させ、建物の構造体そのものを劣化させます。

長期間放置すれば、建物が著しく老朽化して建て替え費用が発生する恐れがあります。

内装の損傷で大規模な補修費用が発生

雨漏りにより、室内の天井や壁がぬれて傷むと、内装の張り替えなどで多額の補修費用が必要になります。

2020年の事例では、中規模ビルの雨漏り被害補修で約800万円を要しました。

カビ・細菌の発生による健康被害リスク

雨漏りで室内が加湿されるとカビや細菌が繁殖しやすくなり、テナントや来訪者の健康被害が懸念されます。

実際、雨漏り放置によるカビ被害でアレルギー疾患に苦しむ事例も報告されています。

テナントの営業への影響や評判リスク

雨漏りが深刻化すると、テナントの営業活動に支障をきたす恐れがあります。

また、健康被害が発生すれば賃借人の信頼を失い、建物の評価が下がるリスクもあります。

このように、雨漏りを放置すると、建物の価値が大きく毀損され、膨大なコストが生じる可能性があります。

軽微な雨漏りでも早期発見と適切な対応が重要となります。

ビルの雨漏りが発生した場合の対応

ビルで雨漏りが発生した場合、建物管理者は迅速かつ適切に対応する必要があります。

対応を怠ると、建物の劣化が進行し、大規模な補修費用や経済的損失が生じかねません。

まず最初に行うべきは、応急処置の実施です。

雨漏り箇所にブルーシートや止水パテなどを使い、被害の拡大を最小限に抑えます。

この応急措置は、本格的な補修に移るまでの対症療法に過ぎませんが、被害を最小化する上で欠かせない手順です。

次に、経験豊富な専門業者による原因調査を行います。

建物の雨漏りには様々な原因が考えられ、適切な補修工事を行うには、まず原因を正確に特定することが不可欠です。

専門家による綿密な調査が必要不可欠となります。

原因が判明した後は、最適な工法で本格的な補修工事に取り掛かります。

使用する工法は原因によって異なりますが、根本的な雨漏り対策を行い、再発を防ぐことが重要です。

国交省の調査では、適切な補修を行えば約8割の建物で雨漏りが解消されたとの実績があります。

補修工事後も、定期的なメンテナンスを欠かさず、予防保全に努める必要があります。

適切な維持管理を行えば、建物の資産価値を長期的に維持できます。

一方、手を抜けば、再び雨漏りが発生するリスクが高まります。

このように、ビルの雨漏り対応では、応急処置、原因調査、適切な補修工事、メンテナンスの4段階を着実に実行することが極めて重要です。

スピーディーかつ適切な対処で被害を最小限に抑え、大規模な損失を防ぐことができます。

ビルの雨漏り修理の工法別の費用

ビルの雨漏り修理には、原因に応じて様々な工法が存在します。

代表的な工法とその費用の目安は以下の通りです。

【工法と費用の一例】

屋上防水工事は、老朽化した屋上の防水層を新しいものと入れ替える工事です。

下地処理から新規防水シートの張り替えまでを行います。

面積が広いほど高額になる傾向にあります。

クラックの補修工事は、コンクリートのひび割れを修繕する工事です。

ひび割れ部分をUカットやVカットした後、補修材を詰め込んで強化します。

ひび割れの長さや深さによって費用は変動します。

コーキングの打ち直しは、窓周りなどの開口部のシーリング材を新しいものに打ち替える工事です。

経年劣化で硬化したコーキングをケレンした後、新しい材料を充填します。

このように、雨漏り修理の工法はさまざまで、工事内容によって費用は大きく異なります。

実際の費用は、専門業者による的確な診断と見積もりが重要となります。

また、工事費用だけでなく、事前調査費用や積算費用、足場賃料など、付帯費用も見逃せません。

例えば中規模ビル一棟の雨漏り修繕では、総工事費のうち本体工事費は6割程度に過ぎず、4割が付帯費用という事例もあります。

建物の状況によっては、国や自治体の助成金を活用することもできます。

財源の確保と適切な業者選定を行えば、無駄のない合理的な修理が可能になるでしょう。

ビルの適切な維持管理は、建物資産の価値維持において極めて重要です。

雨漏りに早く気づき、速やかな対応を行うことが何より大切です。

定期的な点検と予防保全で、大規模な補修費の発生を未然に防ぐことができます。