2024.04.01
雨漏りによる被害とは?放置するとどうなる?修理費用の相場や相談先を解説
雨漏りは、住まいの健康を脅かす深刻な問題です。
天井や壁のシミ、カビの発生など、目に見える被害以外にも、建物の構造体や電気配線まで損傷し、健康被害や重大な事故につながる可能性もあります。
雨漏りのサインを見逃さずに、早めに対処することが大切です。
この記事では、雨漏りによって起こる被害と放置した場合のリスクを詳しく解説します。
さらに、修理費用の相場や、雨漏りを見つけたらどこに相談すれば良いのか、役立つ情報をご紹介します。
雨漏りによって起こる被害とリスク
雨漏りは、住まいの美観を損ねるだけでなく、建物の構造体や設備を損傷し、健康被害や重大な事故につながる可能性があります。
放置すればするほど被害は拡大し、修理費用も高額になるため、早期発見・早期対応が重要です。
雨漏りによって起こる被害やリスクは、以下のようなものがあります。
- 建物の腐食・耐久性低下
- 修理費用の増加
- カビやシロアリの発生
- 家具・家電、内装への影響
- 建物の資産価値低下
雨漏りで起こる被害|建物の腐食・耐久性低下
雨漏りを放置すると、建物の構造体や素材が腐食し、耐久性が著しく低下する可能性があります。
柱や梁などが腐食すると、建物の倒壊リスクが高いです。
また、鉄筋が錆びて膨張し、コンクリートを破断させる「爆裂」と呼ばれる現象が起こります。
建物の構造体や素材が腐食、爆裂すると、建物の耐震性や耐風性が低下します。
特に地震や台風などの災害時に倒壊するリスクが高くなるので注意が必要です。
雨漏りで起こる被害|修理費用の増加
雨漏りを放置すると、木材が腐食し、修繕費用が高額になるだけでなく、構造部材の交換が必要になるケースもあります。
柱や梁など、建物の構造上重要な部分が被害を受けると、大規模な修理となり、1000万円を超える費用がかかる場合もあるので注意が必要です。
雨漏りは、初期段階であれば比較的簡単な修理で済む場合が多いのですが、放置すると被害が拡大し、修繕費用が大幅に増加します。
雨漏りで起こる被害|カビやシロアリの発生
雨漏りは、健康被害と建物の寿命短縮というダブルパンチをもたらします。
その原因となるのが、カビやシロアリの繁殖です。
雨漏りによって発生したカビは、目に見えない微小な胞子を空気中に放出します。
これらの胞子を吸い込むことで、呼吸器系の疾患やアレルギー症状を引き起こす可能性があるため、乳幼児や高齢者がいる家庭は注意が必要です。
また、シロアリは湿った環境を好み、雨漏りによって湿気のある場所が増えると活発に繁殖します。
柱や梁などの構造材が食害されると、建物の強度が低下し、倒壊の危険性が高まります。
雨漏りで起こる被害|家具・家電、内装への影響
雨漏りは、大切な家具・家電や内装にも深刻な影響を与えます。
雨漏りによって家具や家電が濡れると、腐食やカビが発生し、使用不能になる可能性が高いです。
水漏れによって濡れた電化製品は、故障やショートを引き起こし、火災などの危険性もあります。
雨漏りによって内装が濡れると、剥がれやシミ、カビが発生し、見た目が悪くなるだけでなく、住環境の悪化にもつながります。
また、天井が落下するなど、二次被害が発生する可能性もあるため注意が必要です。
このように、雨漏りは、大切な家具・家電や内装を損傷させ、経済的な損失と住環境の悪化を招きます。
雨漏りで起こる被害|建物の資産価値低下
雨漏りは、建物の資産価値を大幅に下落させる可能性があります。
雨漏りが資産価値に与える影響は、以下のとおりです。
- 購入者への印象悪化
- 修繕費用の負担増加
- 建物の寿命短縮
- 潜在的なリスクへの懸念
雨漏りによってシミやカビが発生した建物は資産価値が低く、購入者にとっても魅力的な物件ではありません。
さらに、修繕費用がかかり、建物の寿命が短くなることへの懸念から、購入を躊躇してしまう可能性が高いです。
また、修繕費用がかかることが購入者にとってマイナスポイントとなり、資産価値が更に下落する悪循環に陥ります。
雨漏りによる資産価値の下落を防ぐためには、定期的な点検と早期発見・早期対応が重要です。
雨漏りを放置した場合の二次被害と健康への影響
雨漏り問題は、単なる雨水の侵入に留まらず、以下のように住まいの構造体や健康に深刻な二次被害をもたらす可能性があります。
- 建材の劣化・腐食
- 害虫・害獣の発生
- 漏電による火災
建材の劣化・腐食
雨漏りを放置すると、建材の劣化・腐食が進行し、深刻な二次被害と健康への影響を引き起こす可能性があります。
雨漏りは、屋根や外壁だけでなく、窓枠やサッシなど、あらゆる場所から建物の中に侵入します。
日光が届かない建物の内部は雨水で濡れた場合、湿気が発生し、ジメジメとした環境になります。この湿った環境こそ、木材腐朽菌にとって最適な繁殖場所です。
木材腐朽菌は、木材を分解する能力を持つ菌類であり、その繁殖によって木材は腐食していきます。
特に、建物の構造体への影響が多く、柱や梁などの構造材が腐食すると、建物の強度が低下し、最悪の場合は倒壊の危険性があります。
害虫・害獣の発生
雨漏りが起こることで湿気が生まれ、害虫・害獣にとって快適な環境が整ってしまします。
ネズミ、ゴキブリ、ダニなどの害虫・害獣は、建物の構造体や家具、家電などを損傷するだけでなく、健康被害を引き起こす可能性も高いです。
ネズミは木材をかじったり、電気配線を傷つけたりして、建物の構造体や家具、家電を損傷させます。
また、ネズミやゴキブリは病原菌やウイルスを媒介し、ダニはアレルギーや皮膚炎などの原因になる可能性が高いです。
雨漏りを放置すると、害虫・害獣の被害が拡大し、駆除費用も高額になります。
漏電による火災
雨漏りを放置すると、漏電による火災が発生する可能性があります。
これは決して他人事ではなく、実際に雨漏りが原因で火災が発生した事例は数多く報告されています。
雨水が電気配線に接触すると、電線がショートして漏電が発生します。
漏電は火花や発熱を引き起こし、周囲の可燃物に引火すれば火災につながります。
天井裏や壁内など、目に見えない場所で火災が発生する可能性があり、発見が遅れたり、火災報知器が作動しない可能性が高いです。
また、消火活動が困難である場合があり、住宅の全焼や人的被害に発展する可能性があります。
雨漏りに気付いたらすぐに取るべき対応
雨漏りは、放置すると建物の構造体や健康に深刻な被害をもたらす可能性があります。
雨漏りに気づいたら、以下の対応をすぐに取るようにしましょう。
- 雨漏りの原因を特定する
- 応急処置を行う
- 専門業者に修理を依頼する
雨漏りの原因を特定する
雨漏りに気づいたら、まず雨漏りしている箇所や原因の特定が重要です。
雨漏りの箇所は、天井や壁のシミ、床が濡れている、クロスや壁紙の剥がれなどによって特定が可能です。
また、雨漏りの原因は、屋根の破、外壁の亀裂、排水口の詰まり、窓枠やサッシの劣化などが考えられます。
定期的に屋根や外壁、天井、壁などをチェックすることを心掛け、雨が降った後に室内に異常がないか確認しましょう。
もし、カビやシミを見つけたら、放置せず早めの対処が大切です。
応急処置を行う
雨漏りに気付いたら、まずは落ち着いて状況を把握し、迅速な対応が必要です。
天井など雨漏り箇所を応急処置で被害を最小限に留めましょう。
具体的な応急処置の方法は、雨漏りの箇所をビニールシートなどで覆い、バケツや洗面器などで雨水をキャッチします。
ただし、応急処置はあくまで一時的な対策であり、根本的な解決には専門業者による修繕が必要です。
専門業者に修理を依頼する
雨漏りに気づいたら、まずは落ち着いて行動することが重要です。
雨漏りの原因を特定し、応急処置を施したら、専門業者に修理を依頼しましょう。
雨漏り修理の依頼先は、雨漏り修理専門業者、リフォーム業者、ハウスメーカーなどです。
雨漏りの状況などを加味したうえで、適切な業者に依頼しましょう。
雨漏りに気づいた際の連絡先、相談先は?
雨漏りに気づいたら、できるだけ早く専門業者に相談しましょう。
雨漏り修理専門業者以外にも、リフォーム業者やハウスメーカーなど、相談できる窓口はいくつかあります。
ただし、自宅の種類によって相談先が異なるため、事前に把握しておくことが重要です。
- 賃貸物件は大家さんか管理会社
- 分譲マンションは管理組合
- 持ち家は修理業者
- 新築住宅(築10年未満)はハウスメーカーなど
賃貸物件は大家さんか管理会社
賃貸物件の場合は、まず大家さんまたは管理会社に連絡しましょう。
大家さんに連絡した場合、契約書に基づいて、大家さんが修理費用を負担する可能性があります。
また、管理会社に連絡した場合は、大家さんへ連絡を取り、修理の手配を代行してくれるでしょう。
いずれの場合も、雨漏りの場所と状況を写真で記録しておき、雨漏りによって被害を受けた家財道具があれば、写真で記録しておきましょう。
分譲マンションは管理組合
分譲マンションの場合は、まず管理組合に連絡しましょう。
管理組合は、建物の共有部分の管理・修繕を担当しています。
共有部分とは、屋上や廊下など、マンションの住民が共同で使用するエリアのことです。
雨漏りが共有部分で発生した場合、管理組合が修理費用を負担する可能性があります。
その修理費用は、住民が毎月支払っている管理費から捻出されます。
持ち家は修理業者
持ち家の場合は、雨漏り修理業者に依頼するのがおすすめです。
業者に連絡すれば、現地調査を行い、見積もりを算出してくれます。
一般的に、現地調査や見積もり費用は無料で行ってくれるでしょう。
依頼する前に、費用が発生するかを確認しておくと安心できます。
新築住宅(築10年未満)はハウスメーカーなど
築10年未満の住宅の場合、まずハウスメーカーに連絡しましょう。
築10年以内であれば、住宅瑕疵担保責任保険によって無料で修理できる可能性があるからです。
ただし、築10年を超えてしまうと、修理費用は自己負担になります。
ハウスメーカーに連絡する前に、契約書や保証書を確認し、雨漏りの状況を写真で記録しておくと後々便利です。
雨漏り調査の費用相場
雨漏りの原因を特定するためには、専門業者による調査が必要です。
調査方法や費用相場について、以下の表にまとめています。
調査方法 | 費用相場 | 調査内容 |
---|---|---|
目視調査 | 無料〜5,000円程度 | 天井や壁、屋根などを目視で確認する方法 |
散水調査 | 5万〜10万円程度 | 建物に水をかけて雨漏りの発生箇所を特定する方法 |
赤外線調査 | 10万〜30万円程度 | 赤外線カメラを使用して雨漏りの影響を受けた箇所を特定する方法 |
発光調査 | 10万〜30万円程度 | 特殊な蛍光剤を水に混ぜて建物に流し、漏水箇所を特定する方法 |
ガス感知調査 | 20万〜40万円程度 | 特殊なガスを用いて漏水箇所を特定する方法 |
費用相場は、あくまで参考です。
調査費用は、調査する範囲が広いほど、費用が高くなります。
また、調査に足場が必要な場合は、別途費用がかかります。
詳細な金額は、業者から見積もりを取って確認しましょう。
雨漏り修理の費用相場
雨漏り修理の費用は、雨漏りの原因や場所、修理方法などによって大きく異なります。
以下に、一般的な雨漏り修理の費用相場をご紹介します。
雨漏りした箇所 | 費用相場 |
---|---|
ベランダ・バルコニー | 約3万〜20万円 |
屋上(陸屋根) | 約20万〜100万円 |
屋根 | 約5万〜45万円 |
外壁 | 約5万〜50万円 |
天井 | 約7万〜15万円 |
窓枠・天窓 | 約3万〜20万円 |
費用相場は、あくまで目安です。
足場の設置が必要な場合や、使用する材料、業者によって設定される金額は変わります。
詳しい金額を知るために、業者から見積もりを取って確認しましょう。
雨漏り修理費用を抑える方法
雨漏り修理は、状況によって費用が大きく異なります。
しかし、ちょっとした工夫で費用を抑えることも可能です。
ここでは、雨漏りの修理費用を抑える方法を紹介します。
複数の業者から見積もりを取る
同じ雨漏り修理でも、業者によって費用が大きく異なることがあります。
必ず複数の業者から見積もりを取り、比較検討することが重要です。。
業者選びの基準を明確にして、価格だけでなく、業者の経験や実績、資格の有無、口コミや評判なども考慮して業者を選びましょう。
また、作業内容や使用される材料、費用の内訳、保証内容など、見積もりに記載されている内容をよく確認しましょう。
火災保険を利用する
雨漏り修理は、状況によって数十万円から数百万円と高額な費用がかかる場合があります。
しかし、火災保険を利用することで、費用を抑えることが可能です。
風災や雹災、雪災など自然災害によって発生した雨漏りであれば、火災保険が適用される可能性があります。
火災保険を利用すると、雨漏り修理費用の全額または一部を保険金でまかなえます。
ただし、免責金額があり、保険金請求の手続きが煩雑なので注意が必要です。
雨漏り予防のための定期的な点検
雨漏りを未然に防ぐためには、定期的な点検が重要です。
自分で点検することも可能ですが、点検が難しい箇所は業者に依頼しましょう。
屋根や外壁の定期的な点検
屋根や外壁は常に風雨にさらされており、経年劣化によって傷むことがあります。
定期的な点検を行うことで、これらの劣化を早期に発見し、適切なメンテナンスが可能です。
屋根の場合、瓦のズレやわれ、棟板金の浮きやサビ、雨樋の詰まりなどを点検しましょう。
外壁の場合は、ひび割れや欠け、塗装の剥がれ、コケやカビの発生などの点検が必要です。
点検方法は、目視が一般的ですが、場所によってドローンを使用したり、業者に依頼しましょう。
排水設備の定期的な点検
屋根や外壁の点検とともに重要なのが排水設備です。
排水設備は、雨水を建物から排出する役割があり、詰まりや破損があると雨漏り被害にもつながります。
点検頻度は、半年に1度ぐらいのペースで行い、台風シーズンや雨の多い時期の前に点検しましょう。
防水工事での助成金や補助金について【屋根防水や屋上防水】
大規模修繕に関わらず屋根防水、屋上防水などは場合によって多くの資金が必要になります。
そんな時に活用できるのが助成金や補助金です。各地方自治体では修繕工事や外壁塗装などにおいて補助金などを用意している場合があります。
防水工事の場合リフォーム補助金や住宅改修工事における助成金などがあり、該当する場合には防水工事の補助金を受けることが可能です。
以下の内容が基本的な補助金申請時の条件です。
- 補助金申請できる地域に住んでいる
- 以前同じ補助金や助成金を受け取っていない
- 税金を滞納していない
- 省エネに関するものや耐震補強など、その地方自治体の目的にあった工事であること
詳しくはお住まいの各自治体のホームページ、または問い合わせをして確認してみましょう。
防水工事に関してのよくある質問を紹介
ここでは防水工事に関してよくある質問を紹介していきます。
Q
防水工事前に何か準備は必要ですか?
A
防水工事前には、施工箇所の周りを整理し、私物や家具などは移動が必要になります。また、工事中の騒音や振動について、事前に確認しておきその時間帯の過ごし方などを決めておくとスムーズに対応できます。
Q
防水工事を行う周期はどのくらいですか?
A
一般的に、防水工事は10年から15年ごとに行うのが目安です。定期的な点検を行い、劣化が見られる場合は早めに工事を実施すると、建物の寿命を延ばすことができます。
Q
雨天時も防水工事は行いますか?
A
防水工事は晴天時に行うのが基本です。雨天時に施工すると、乾燥が不十分になり、防水効果が落ちることがあります。そのため、天気を見ながらスケジュールを調整し、品質を確保します。
Q
防水工事中に臭いがすることはありますか?
A
防水工事では、使用する材料によって臭いが発生することがあります。特に溶剤系の材料を使うと匂いが強くなることがあります。臭いについて気になる場合はご相談の上、水性材料を選べば臭いは抑えられます。工事中は換気をしっかり行い、匂いがこもらないようにしましょう。
雨漏りとその被害についてのまとめ
ここまで、雨漏りの被害について解説してきました。
この記事の要点は、以下のとおりです。
- 雨漏りの被害:建物の構造体や素材の腐食、耐久性低下、カビやシロアリの発生など
- 雨漏りを放置した場合の二次被害と健康への影響:建材の劣化・腐食、漏電による火災
- 雨漏りに気づいたら原因を特定し、応急処置を行って専門業者に修理を依頼する
- 雨漏りの相談先は、住まいの種類によって異なる
- 雨漏り調査の費用相場は、調査方法によって異なる
- 雨漏り修理の費用相場は、雨漏りした箇所によって異なる
- 雨漏り修理費用を抑えるためには、複数の業者から見積もりを取る、火災保険の利用などが有効
- 屋根や外壁、排水設備の定期的な点検が重要
雨漏りは、建物の構造体や内装を損傷するだけでなく、カビやシロアリの発生原因にもなります。
放置すると、建物の耐久性が低下し、倒壊の危険性も高くなります。
被害を大きくしないためにも、雨漏りを見つけたら早めに専門業者に連絡しましょう。