2024.04.26

屋根葺き替え工事とは?屋根葺き替え工事の費用内訳や費用相場について解説

屋根葺き替え工事とは、どのような工事か知っていますか？

住宅の屋根は雨風の影響を大きく受けるため、雨漏りから建物を守るためにはいずれ葺き替え工事が必要になります。

今回は、そんな屋根葺き替え工事について、工事内容や費用相場、メリット・デメリットなどの情報を徹底解説していきます。

葺き替え工事について詳しく知りたい方や屋根のリフォームを検討している方などは、ぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

屋根の葺き替え工事とは？

屋根の葺き替え工事とは、既存の屋根材をすべて撤去して新しい屋根材に張り替える工事のことです。

屋根を覆って仕上げる行為のことを「葺く」といいます。

屋根材を張り替える工事のほか、下地を張り替える工事も含めて葺き替えと呼ぶこともあります。

葺き替え工事には、屋根の仕上げ部分を交換する工事と屋根の下地までを交換する工事の両方が該当しますが、この工事内容によって費用や工程が異なるため注意が必要です。

葺き替え工事を行う際の屋根材は既存の屋根材と必ずしも同じものを使用するわけではなく、違う種類の屋根材を使用することも多いです。

葺き替え・葺き直し・重ね葺き(カバー工法)の違いは？

葺き替え工事とよく似た工事として、「葺き直し」「重ね葺き」という工事もあります。

名前が似ていますが工事内容が異なり、それぞれ以下のような特徴を持っています。

• 葺き替え工事…古い屋根材を撤去して、新しい屋根材に張り替える工事
• 葺き直し工事…古い屋根材を一旦取り外して、防水シートの取り替え・下地補修を行ったあとに、古い屋根材を再利用して屋根を仕上げる工事。主に瓦屋根の改修工事で用いられる
• 重ね葺き(カバー工法)工事…古い屋根材の上に新しい屋根材を被せる工事

3つの工事は、すべて屋根を補修するための工事です。

既存屋根材や下地の状態を判断して、適切な工法を選ぶことが重要になります。

古い屋根材を再利用する葺き直し工事と既存屋根材を撤去しない重ね葺き工事では、その分葺き替え工事よりも工事費用を抑えることができるでしょう。

ただし屋根材や下地の劣化状態によっては葺き替え工事が必要となる可能性があるため、専門業者に相談しながら工法を選択するようにしてください。

葺き替え工事が必要な屋根の状態とは？

先ほども触れたように、屋根の状態によって葺き替え工事が必要となる場合もあれば、葺き直し工事や重ね葺き工事で対応できる場合もあります。

ただし、以下のような劣化症状が現れている場合は屋根材や下地の劣化が進んでいるため、葺き替え工事が必要となるでしょう。

• 雨漏りが起こっている場合
• 雨漏りの修理を長期間後回しにしている場合
• 屋根材の損傷や劣化が広範囲で見られる場合
• 建物の築年数が長く、屋根材の寿命が経過している場合
• 屋根のメンテナンスをほとんどしていない場合

とくに、すでに雨漏りが起こっている場合や雨漏りを放置している場合は、屋根材の劣化はもちろん下地まで傷んで腐食している可能性が高いです。

葺き替え工事を行えば屋根材と下地の傷みを補修できるため、雨漏りを確実に解決することができます。

屋根材や下地の劣化が広範囲だったり重症だったりする場合は、基本的に葺き替え工事がおすすめです。

塗装工事だけでは屋根の防水性は復活しない？

屋根のリフォームの選択肢として、塗装工事を検討している方も多いのではないでしょうか。

塗装工事は、屋根のリフォームの中でも比較的費用を抑えて実施することができます。

しかし、屋根の塗装は防水性と美観を維持することが目的で、すでに劣化した箇所を補修することができません。

屋根材に割れや損傷が生じている場合は、塗装を行っても劣化を直すことができないのです。

そのため、傷みの激しい屋根材に塗装を行ったとしても、劣化症状が改善することはなく防水性も復活しません。

工事費用を節約するために塗装工事を行なっても、近いうちに葺き替え工事が必要になり結果的に出費が増えることになってしまうでしょう。

塗装工事では雨漏りを解消したり防水性を復活させたりすることができないため、劣化が激しい屋根材に対しては葺き替え工事を行うことをおすすめします。

葺き直し工事や重ね葺き(カバー工法)工事ができる屋根の状態とは？

葺き直し工事が可能なのは、取り外すことができる和瓦や粘土瓦などに限られます。スレート屋根やトタン屋根ではほとんど行われません。

一方で、重ね葺き工事（カバー工法）は、「屋根材の劣化が進んでいるものの、防水シートや下地は健全である屋根」に対して施工が可能です。

重ね葺き工事は既存の屋根材の上に新しい屋根材を被せる工法なので、雨漏りが発生していたり、骨組み部分まで劣化している建物では施工できません。

また、以下のような屋根に対しても、重ね葺き工事はできません。

• 瓦屋根
• 屋根下地が傷んでいる金属屋根
• 劣化が進んでいるスレート屋根(コロニアル、カラーベスト)

屋根の状態は専門業者による診断が必要ですので、業者に相談し、具体的な解決策を提案してもらうのがおすすめです。

屋根葺き替えのメリット・デメリット

屋根のリフォームを行うにあたって、葺き替え工事を選択するメリットとデメリットを紹介します。

メリットとデメリットの両方を知っておくことが大切なので、ぜひチェックしておきましょう。

屋根葺き替えのメリット

屋根葺き替えのメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 次のメンテナンスまでの期間が長くなる
• 耐震性が向上する
• 外観がきれいになる
• 雨漏り問題が解決する

それぞれのメリットについて、詳しく紹介します。

次のメンテナンスまでの期間が長くなる

葺き替え工事は既存の屋根材を撤去して新規屋根材を貼り付けるため、屋根がほとんど新品の状態になります。

新品の屋根は寿命が長く、次のメンテナンスまでの期間を伸ばせることが大きなメリットになるでしょう。

屋根材の寿命は素材によっても異なりますが、和瓦であれば50年以上、スレート屋根やガルバリウム鋼板でも20年以上が耐用年数の目安です。

屋根材の下地である防水紙が15〜20年、野地板は30〜40年ほどが耐用年数の目安となるため、葺き替え工事を行えばそれぞれの寿命をリセットしてまた長く使っていくことができます。

まだまだ長く住む予定のある住宅であれば、葺き替え工事を行うことによって寿命をリセットしてまた長く使っていけるという安心感があります。

耐震性が向上する

葺き替え工事では、既存屋根材とは別の素材を使用することもできます。

重い素材の屋根を使用している場合、建物への負担が大きく耐震性に不安が残るため、既存屋根材よりも軽い屋根材を使用して葺き替え工事を行うこともおすすめです。

軽い屋根材を使用すると、建物の重心が低くなるため揺れが小さくなり、耐震性が向上します。

屋根が重いと重心が高くなり建物が大きく揺れるため、軽量な屋根材を使用して葺き替え工事を行えば、建物への負担を軽減できるだけではなく地震で揺れにくくなったと実感できるケースもあります。

外観がきれいになる

葺き替え工事の大きなメリットとして、外観がきれいになることが挙げられます。

屋根が新品同様になるため、当然外観もきれいになるのです。

屋根塗装でも外観を改善することができますが、葺き替え工事では新品の輝きを手に入れられるでしょう。

既存の屋根材と異なる素材や色を選ぶこともできるので、建物の印象を変えるデザイン性も楽しむことができます。

雨漏り問題が解決する

すでに雨漏りが生じて悩んでいる場合は、葺き替え工事を行うことで確実に解決することができるでしょう。

葺き替え工事では既存屋根材を完全に撤去するため、必要に応じて下地の補修も実施できます。

防水紙や野地板の傷みや腐食など、下地の劣化によって雨漏りが生じているケースも少なくありません。

葺き替え工事であれば、屋根材はもちろん下地までしっかりと補修できるため、確実な雨漏りの解消につながります。

屋根葺き替えのデメリット

屋根葺き替えのデメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 費用の負担が大きい
• 工期が長い
• 廃材が出ることによる近隣トラブル

それぞれのデメリットについて、詳しく紹介します。

費用の負担が大きい

葺き替え工事は、既存屋根材を撤去して新しい屋根材に取り替える大規模な工事なので、その分費用が高額になってしまいます。

新規屋根材の材料費はもちろん、廃材処理にかかる費用も必要となるため、屋根のリフォームの中でも最も費用の負担が大きい工事です。

屋根を新品同様にして機能を回復できる効果的な工事ではありますが、工事費用をできるだけ節約したい方にとっては大きなデメリットとなるでしょう。

工期が長い

葺き替え工事は大規模な工事となるため、工期がおよそ6〜15日程度と長くかかります。

工事中は業者の方の出入りがあったり工事の音がしたりと家主にも負担がかかるため、工期が長いことをデメリットに感じる方も多いでしょう。

廃材が出ることによる近隣トラブル

葺き替え工事では、既存屋根材を撤去するため廃材が出ます。

既存屋根材を撤去する際には破片が飛んでいってしまう可能性があり、近隣トラブルにつながるリスクがあります。

撤去した屋根材を地上に下ろす際にも、丁寧に作業したとしても細かいほこりが舞ってしまうため、トラブルに発展するケースがあるようです。

屋根葺き替え工事の費用相場

葺き替え工事のデメリットでも触れたように、葺き替え工事にかかる費用は屋根リフォームの中でもかなり高額になります。

具体的にどれくらいの費用が必要になるのか気になっている方が多いのではないでしょうか。

ここでは、以下の3つのポイントにわけて費用相場を紹介します。

• 屋根葺き替え工事の内訳
• 屋根材の費用相場
• 坪数ごとの屋根葺き替え工事の費用相場

葺き替え工事にかかる費用は、使用する屋根材や施工面積などのさまざまな要因によって異なるため、3つのポイントを参考に費用相場をつかんでみてください。

屋根葺き替え工事の費用内訳

屋根葺き替え工事では、屋根材以外にもさまざまな費用が発生します。

葺き替え工事にかかる費用の内訳と相場を、以下の表にまとめました。

上記の表を見て分かる通り、葺き替え工事には屋根材のほかにも必要となる費用がとても多いです。

屋根材によっても費用が大きく異なりますが、それ以外にもさまざまな費用がかかるため、工事を予算内で行うためには上記の費用を考慮した上で屋根材を検討するといいでしょう。

屋根材の費用相場

屋根材によって費用が大きく異なるので、屋根材選びは葺き替え工事全体の費用総額に大きく影響します。

以下の表には、屋根材ごとの費用相場をまとめました。

既存屋根材によっても費用相場が異なるため、現在の屋根材を把握した上で表を確認してみてください。

このように、新しい屋根材の種類によって費用がかなり変わってきます。

それぞれの屋根材の特徴やメリットから選ぶことも大切ですが、費用総額に大きな影響を与えるため、屋根材の費用相場も把握しておくと安心です。

坪数ごとの屋根葺き替え工事の費用相場

葺き替え工事にかかる費用は、当然施工面積によっても異なります。

下記の表には、建物の延べ床面積ごとの費用相場を紹介します。

自宅の延べ床面積を参考に、費用相場をつかんでみてください。

延べ床面積がわからないという方は、一般的な戸建て住宅に多い30坪の費用相場を参考にしてみるといいでしょう。

郊外にあることの多い少し広めの戸建て住宅であれば、40坪ほどであるケースが多いです。

都心部に多い20坪ほどの戸建て住宅は、隣接する建物との関係で足場が立てられないケースもあります。

このような場合は別途追加費用が発生する可能性もあるので、事前に確認しておくと安心です。

屋根葺き替え工事の費用を抑える方法は？

屋根の葺き替え工事にかかる費用は高額なので、できるだけ費用を抑えたいと考えている方が多いのではないでしょうか。

ここでは、そんな葺き替え工事の費用を抑えるためのポイントを5つ紹介します。

葺き替え工事を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

相見積もりをとる

葺き替え工事の費用は、工事内容や使用する屋根材の種類が同じであっても、業者によって差があります。

また、葺き替え工事にかかる費用は既存屋根材の劣化状態や屋根の形状などのさまざまな要因によっても左右されるため、正確な工事費用はなかなか予測できません。

そこで大切になるのが、複数の業者から相見積もりをとることです。

実際に業者から見積もりをとることで、正確な費用を把握することができるでしょう。

業者ごとの値段も相見積もりをとればすぐに比較できるので、費用を抑えられる依頼先が簡単に見つかります。

この際、業者によって細かい工事内容やアフターケアの内容に差があるため、見積書をよく確認して内容と料金ともに納得できる業者に依頼するようにしましょう。

屋根と外壁の工事を一緒に行う

屋根の葺き替え工事は、必ず足場の設置が必要になります。

外壁工事も同様に足場の設置が必要となる工事なので、同時に依頼することで足場代を一回分のみに節約することができます。

外壁工事に限らず、雨樋のメンテナンスなど足場を必要とする工事で検討しているものがあれば、一緒に行うといいでしょう。

屋根の状態がよければカバー工法で行う

カバー工法とは、既存の屋根材を撤去せずに上から重ねて新しい屋根材をかぶせる工事のことです。

既存屋根材や下地の劣化が重症であればカバー工法を選択することができませんが、屋根の状態がいい場合はカバー工法で対応できます。

カバー工法は、既存屋根材を撤去しないので撤去や廃材処理にかかる費用が必要なく、葺き替え工事よりも費用を抑えることができます。

カバー工法を選択できるかどうかは屋根の状態次第なので、専門業者に相談してみるといいでしょう。

火災保険が適用されるか確認する

台風や突風などの自然災害によって屋根に被害を受けた場合は、火災保険が適用される可能性があります。

火災保険の多くには風災補償が含まれており、自然災害によって屋根が損傷した場合にはこの風災補償が適応されるかもしれません。

経年劣化による屋根のリフォームではなく自然災害の被害を受けて屋根の修理が必要となった場合は、火災保険が適用されるかどうかや申請方法などについて保険会社に問い合わせてみましょう。

ただし、火災保険が適応されないケースも多いほか、調査から結果報告があるまでにかなり時間がかかることも多いので注意が必要です。

自治体の補助金制度を活用する

以下のような屋根のリフォームを行う場合、自治体の補助金制度が活用できる可能性があります。

• 省エネリフォーム
• 耐震リフォーム

それぞれの制度で定められている条件を満たすリフォームを行なった場合は補助金を受けられるので、屋根の工事にかかる費用負担を減らすことができるでしょう。

ただし、そもそも自治体の補助金を利用するためにも下記のような条件を満たしている必要があります。

• 税金の滞納がない
• 居住する家屋の工事であり、賃貸目的や店舗ではないこと
• 申請する自治体の土地に居住していること
• 着工前の申請であること

上記のような条件は一例で、詳しい条件は各自治体ごとに設定されています。

年度ごとに改められる場合もあるので、補助金を利用する前にしっかりと確認しておきましょう。

ここからは、それぞれのリフォームについての条件や補助金の金額を詳しく紹介していきます。

省エネリフォーム

省エネリフォームでの補助金は、環境に優しい家に改修する工事を行うことで受けられます。

省エネリフォームでの補助金を受けるためには、下記の条件を満たしている必要があります。

• ソーラーパネルの設置
• 断熱性・遮熱性の高い屋根への改修
• LED照明の設置
• 屋根材に含まれるアスベストの除去

屋根の葺き替え工事を行う際に、上記のようなソーラーパネルの設置や遮熱塗装の実施、アスベストを含まない屋根材への葺き替えなどを行うことで、助成金を受けることができます。

省エネリフォームに該当すれば、最大50万円の補助金が支給されて費用面で大きな助けになるので、屋根のリフォーム内容を検討してみてください。

補助金額や詳しい条件は各自治体によって異なるため、該当する自治体の制度をよく確認しましょう。

耐震リフォーム

耐震リフォームとは、基準値よりも低い耐震性の建物を補強し、耐震性を向上することです。

耐震リフォームでの補助金を受けるためには、以下のような条件を満たす必要があります。

• 昭和56年5月31日以前に建てられた建物であること
• 地上3階建てで、木造部分が2階以下の建物であること
• 工事後の判定値（Is値）が1.0以上であること

昭和56年5月31日に耐震基準法が改正されたため、それ以前に建てられた建物は耐震性が基準値よりも低いです。

そのため、昭和56年5月31日以前に建てられた建物を対象に、建物を補強して耐震性を向上する工事に対して補助金が受けられます。

Is値は、建物の強度や粘りの指標を表す数値です。

地震による崩壊リスクの低い1.0以上の数値が出れば、耐震性が向上されたと判断されて耐震リフォームの補助金を受けることができます。

屋根の耐震リフォームとしては、既存屋根材よりも軽量な屋根材を使用して建物の揺れを小さくすることが挙げられます。

耐震リフォームに該当すれば、最大100万円の補助金が支給されてリフォーム費用の助けとなるでしょう。

省エネリフォームと同様に、補助金額や詳しい条件は各自治体によって異なるため、該当する自治体の制度をよく確認してくださいね。

屋根葺き替え工事の流れ

屋根の葺き替え工事は、以下のような流れで行われます。

1. 仮設足場の設置
2. 既存屋根材の撤去
3. 下地の確認・補修
4. 野地板の設置
5. 防水シートの敷設
6. 新しい屋根材の設置
7. 板金の取り付け
8. 最終確認・足場解体

それぞれの工程について、作業内容を詳しく紹介します。

仮設足場の設置

屋根の葺き替え工事は高所での作業となるため、必ず足場の設置を行います。

屋根の勾配が6寸以上ある場合は、屋根の上での作業が難しくなるため、通常の足場だけではなく屋根足場の設置も必要です。

敷地が狭く近隣の建物などの影響によって足場の設置ができない場合は、工事方法が複雑になり追加料金が必要になることもあります。

既存屋根材の撤去

屋根の葺き替え工事は既存屋根材を撤去することが特徴ですが、同時に以下のような部材の撤去も行います。

• 既存屋根材
• ルーフィング
• 屋根板金
• 雪止め

これらを撤去した後は、屋根の下地である「野地板」が残ります。

下地の確認・補修

葺き替え工事では既存屋根材を完全に撤去するため、下地の確認が正確に行えることがメリットです。

下地の状態を確認し、必要に応じて補修を行います。

下地が腐食しているまま屋根を張り替えるとさまざまな不具合が生じるので、下地の劣化が見られた箇所は必ず補修することが重要です。

野地板の設置

野地板は、屋根の下地の部分です。

一般的には12㎜の合板を使用して、野地板を設置していきます。

この野地板の厚みは、屋根材の施工マニュアルにも指定されています。

防水シートの敷設

ルーフィングとも呼ばれる防水シートは、屋根の防水性能にとってとても重要な役割を持っています。

屋根の防水は、屋根材が一次防水、ルーフィングが二次防水の役割を担っています。

屋根材の状態がよくてもルーフィングに異常があれば雨漏りするリスクがあるため、しっかりとルーフィングを敷設することが重要です。

ルーフィングはの耐用年数は、20年ほどであることが一般的です。

新しい屋根材の設置

下地が整ったら、新しい屋根材を設置します。

屋根材は、瓦やアスファルトシングルなど、さまざまな種類から選ぶことが可能です。

この際、既存の屋根材よりも軽量な屋根材を選択して設置することで、建物の耐震性が向上します。

葺き替え工事は屋根への負担が少ないので、基本的に屋根材の制限はありません。

板金の取り付け

屋根の板金は、水の侵入を防ぐ役割のある部材です。

水切り板金・棟板金・谷板金といった種類があります。

棟板金は建物の中でも最も高い位置に設置されるため、劣化が生じやすい箇所です。

強風の影響を受けて飛ばされてしまうケースもあるので、定期的に点検してもらうと安心です。

最終確認・足場解体

工事のすべての工程が完了したら、仕上がりに問題がないかどうかの最終確認を行います。

屋根の状態は地上からは確認できないため、自分でも屋根の状態をみたい方は、施工後の屋根の状態を写真に撮ってもらって確認しましょう。

写真の依頼や確認は、必ず足場が解体される前に行う必要があります。

足場が解体されると屋根に登っての作業が行えなくなり、屋根の写真撮影や気になる点の手直しもできなくなってしまうので注意が必要です。

足場が解体されたら、屋根の葺き替え工事は完了となります。

防水工事での助成金や補助金について【屋根防水や屋上防水】

大規模修繕に関わらず屋根防水、屋上防水などは場合によって多くの資金が必要になります。

そんな時に活用できるのが助成金や補助金です。各地方自治体では修繕工事や外壁塗装などにおいて補助金などを用意している場合があります。

防水工事の場合リフォーム補助金や住宅改修工事における助成金などがあり、該当する場合には防水工事の補助金を受けることが可能です。

以下の内容が基本的な補助金申請時の条件です。

• 補助金申請できる地域に住んでいる
• 以前同じ補助金や助成金を受け取っていない
• 税金を滞納していない
• 省エネに関するものや耐震補強など、その地方自治体の目的にあった工事であること

詳しくはお住まいの各自治体のホームページ、または問い合わせをして確認してみましょう。

防水工事に関してのよくある質問を紹介

ここでは防水工事に関してよくある質問を紹介していきます。

屋根葺き替え工事についてのまとめ

今回は、屋根の葺き替え工事について詳しく紹介しました。

• 葺き替え工事とは、既存屋根材を撤去して新しい屋根材に張り替える工事のこと
• 葺き替え工事を行えば、新品同様の美観と機能性が得られ、耐用年数がリセットされる
• すでに雨漏りが生じている場合や屋根材・下地の劣化が進んでいる場合は、葺き替え工事が必要
• 屋根の状態がよければ、既存屋根材を撤去しないカバー工法を行う場合もある
• 葺き替え工事は大規模な屋根のリフォームで、費用が高額になる
• 火災保険の適用や補助金制度の活用も検討しよう

屋根の葺き替え工事は、屋根をほぼ新品の状態にできる効果的なリフォームですが、その分費用が高額になります。

今回の記事を参考に、最適な工法や屋根材を選んでみてくださいね。